角島大橋。高台に登って見た橋と島
山口県屈指の絶景スポット「角島（つのしま）」。美しい海と橋を求めてドライブに出かける方も多いと思いますが、道中で「スマートフォンの電波が圏外になってしまった」という経験はありませんか？
実はこれ、「角島が圏外」なのではなく、「角島へ行く道が圏外」というのが正確な構図です。今回は、2026年11月10日に実際に角島方面へドライブした際の体験と公式エリアマップの状況から、山間の「通信の空白」について解説します。
さらに、こうしたドライブ中の圏外問題を将来的に解消する技術として注目を集めている、楽天モバイルの衛星ダイレクト通信「Rakuten AST」の最新動向（2026年11月発表）についても紐解いていきます。
角島は圏外じゃない。「道中」が圏外だった
角島大橋を走る車。電波が途切れたのは、橋の上ではなく本土側の山間の道だった
2026年11月10日、山口県の角島方面へ向けて車を走らせていた際、道中で楽天モバイルの電波が圏外になる場面が多々ありました。海沿いの道でも一部見られましたが、特に山間部を抜けるルートで圏外になることが結構多い印象でした。
このドライブ中、少し興味深い現象がありました。同じ場所にもかかわらず、iPhoneは「圏外」表示になっている一方で、Android端末（Motorola edge 50s pro）のアンテナ表示は「MAX」になっていた場面が数回あったのです。
運転中だったため、Android側で実際に通信（データの送受信）ができたかどうかまでは未確認です。そのため「確実につながっていた」とは断定できませんが、端末ごとの対応バンド（周波数帯）の違いや、アンテナ性能の差によって、このような表示の違いが出たのではないかと考察されます。
公式エリアマップでも「島」と「道」で分かれた
実際の電波状況は環境に左右されるため、あくまで目安（公式マップ上の表記）となりますが、楽天モバイルの公式エリアマップを確認すると、見事に「角島全体」と「本土側の道」で状況が分かれています。
角島全体としては、ほぼ全面が「楽天4G LTE」のエリア内となっています。角島灯台や夢﨑明神海岸、通瀬方面を含めカバーされています。また、東海岸や南東海岸、港周辺には「4G LTE（一部パートナー回線）」のエリアが点在しています。なお、島内に5Gエリアの表示はありませんでした。
一方で、角島へ向かう本土側のエリアはどうでしょうか。角島大橋の東側にある角島展望台周辺や、国道276号の内陸側、風波のクロスロード、阿川・国道191号方面、そして北側の山間・内陸の道路沿いは、マップ上で「ほぼ全面がエリア表示なし（真っ白）」となっています。
つまり、島に着いてしまえば4G電波があるのに、そこへ向かう本土側の山間ルートで通信が途切れてしまうのが現状と言えます。
| 場所 | 公式エリアマップ上の状況 |
|---|---|
| 角島全体 | ほぼ全面が「楽天4G LTE」のエリア内。角島灯台や夢﨑明神海岸、通瀬方面を含む。東海岸や南東海岸、港周辺には「4G LTE（一部パートナー回線）」のエリアが点在。島内に5Gエリアの表示なし |
| 本土側の道 | 角島展望台周辺や、国道276号の内陸側、風波のクロスロード、阿川・国道191号方面、北側の山間・内陸の道路沿いは、ほぼ全面がエリア表示なし（真っ白） |
山間の「空白」に意味を持つ「Rakuten AST」とは
こうした「人の住む街や目的地には電波があるけれど、そこへ向かう山間の道で圏外になる」という問題に対して、大きな意味を持つのが「衛星から直接スマートフォンへ電波を届ける技術」です。
2026年11月9日の楽天モバイルのプレスリリースにて、この衛星ダイレクト通信に関する大きな動きが発表されました。
楽天グループと、アメリカのAST SpaceMobile社の日本法人が、2026年11月6日に合弁会社「Rakuten AST株式会社」の設立に合意したという内容です。
議決権の比率は楽天グループが51%、AST側が49%で、資本金は1億円。代表取締役社長CEOには大坂亮二氏が就任します。
この事業では、低軌道衛星コンステレーション計画「J-LEO」が採択されており、通信基盤強化の公的枠組みを経由して、今後約3年間で最大1,480億円規模のプロジェクトになるとされています。
楽天モバイルが取り組む「圏外問題の解消」については、衛星通信技術だけでなく、プラチナバンドの展開も重要な鍵を握っています。これらの通信エリア拡大に向けた全体的な戦略や今後の可能性については、以下の記事でも詳しく解説しています。
楽天モバイル、一発逆転なるか？2026年プラチナバンド×衛星通信で圏外問題解消の可能性
いつから使えるようになるのか
公式発表によると、衛星ダイレクトサービスの「商用環境でのテスト」は、2026年内に開始される予定です。そして、国内での本格運用の目標時期は「2029年3月末まで」とされています。具体的な商用サービスの開始時期については未定ですが、今年中にはテスト環境での通信が始まる段階まできています。
報道で言及されている気になるポイント
なお、公式のプレスリリースには記載がないものの、記者会見などの報道レベルでは以下のような内容も話題になっています。
- 追加料金について：2026年11月9日の事業説明会で三木谷氏は『当面、追加料金なしで提供する』と説明しました。ただし、通信量が増えて容量が心配になった段階では、料金体系の導入も検討すると述べており、『ずっと無料』ではありません。開始当初は衛星が13機のため、利用できる時間に制約があります。対象は選抜ユーザーに限定せず、楽天モバイルの利用者が使える形です（他社の回線の人が使えるという意味ではありません）。
- 衛星の数：「日本向けに40〜50機の衛星を用意する」といった二次報道も出ています。
これらが実際にサービスとして開始される日までは確証はありませんが、もし実現すれば、今回体験したような「地方ドライブや観光での山間の圏外」という悩みに、一つの終止符が打たれる日が来るかもしれません。
